テレワークにおすすめのソフト・ツール30選を比較！選び方も紹介

テレワークの導入を検討しているが、どのようなソフト・ツールが必要になるか気になる方もいるでしょう。自社に合うソフト・ツールを導入すれば、業務の効率化や生産性の向上が可能です。

本記事では、テレワークにおすすめのソフト・ツールや選び方などを解説しています。ぜひ参考にしてみてください。

テレワークにソフト・ツールの導入が必要な理由

テレワークにおすすめのソフト・ツールを把握する前に、なぜ導入が必要なのかを理解しましょう。

コミュニケーション不足になりやすい

テレワークは、従業員同士が物理的に離れた場所で仕事をします。オフィスに出社するときのように、気軽に話すことができず、コミュニケーション不足に陥りやすくなります。

従業員のコミュニケーションが減ると、情報共有がしづらくなるため、業務の進行が遅れたり、生産性が低下したりする原因になるでしょう。社内で円滑なコミュニケーションを取るために、Web会議ソフトやビジネスチャットなどを導入する必要があります。

業務の状況がわかりづらい

テレワークを実施すると、従業員の働く場所が異なることで、情報連携がしづらくなります。上司が部下の取り組んでいる業務の状況がわかりづらいため、進捗確認に時間がかかるでしょう。

従業員の業務状況や進捗管理をリアルタイムでできるように、社内情報共有ソフトやファイル共有ソフトなどの導入が必要です。

人事管理・労務管理がしづらい

テレワークはオフィスに出社しないため、従業員自身が勤務状況を申告しなければなりません。また、勤怠管理の仕組みがないと、人事が一人ひとりの勤務状況を確認する必要があります。そのため、オフィスに出社するときよりも、人事管理・労務管理などの負担が増加します。

人事・労務管理ソフトを導入すると、効率的に従業員の勤務状況を確認したり、給与計算をしたりすることが可能です。

テレワークに必要なソフト・ツールの選び方

国内外から数多くのテレワークに利用できるソフト・ツールが販売されています。自社に適したものを導入できるように、選び方を把握しておきましょう。

導入コスト

テレワークソフト・ツールによって導入コストが異なります。オンプレミス版であれば初期費用が必要です。クラウド版は初期費用がかからないケースが多いですが、月額利用料がかかります。

自社の予算に見合うコストのテレワークソフト・ツールを選定して導入しましょう。

サポート内容

テレワークソフトやツールを選ぶなら、サポート内容の確認もおすすめです。ソフトやツールは提供する会社によって、サポート内容が異なります。充実したサポートを受けられると、不明点が出たりトラブルが発生したりした際に、スムーズに問題を解決できます。

利用できる機能

自社に合うテレワークソフト・ツールを導入するなら、利用できる機能を確認しましょう。ソフトやツールによって利用できる機能が異なるため、事前に確認した上で導入すると業務に活用しやすくなります。自社の用途を明確にしてから、ソフトやツールを選定してみてください。

セキュリティ基準

テレワークは社外から社内ネットワークに接続するため、情報漏洩やサイバー攻撃などに対するセキュリティ対策が必要です。充実したセキュリティ機能を搭載したテレワークソフト・ツールであれば、安全に業務を行えます。ソフト・ツールに求めるセキュリティ基準を確認した上で、導入を進めましょう。

テレワークにおすすめのソフト・ツール30選

ここからは、テレワークにおすすめのソフト・ツールを紹介していきます。

Web会議ソフト・ツール

Web会議ソフト・ツールは、オンライン上で会議を行うシステムです。参加者同士が会話することはもちろん、テキストチャット、画面共有、ファイル共有などを行えます。

Zoom

画像引用：Zoom

ZoomはZoomビデオコミュニケーションズ社が提供するWeb会議システムです。世界中で広く使われており、ビジネスや教育など様々なシーンで活用されています。

Zoomは会議時間が最大40分と制限されますが、無料プランが用意されています。試しに使ってみたい場合に適しています。

また、会議を開催するにはアカウント登録が必要になりますが、参加者はアカウント登録が不要です。会議に招待されたメンバーであれば、誰でも気軽に参加できます。

Microsoft Teams

画像引用：Microsoft Teams

Microsoft Teamsは、Microsoft社が提供するWeb会議システムです。

同社が提供するグループウェアOffice365のサービスと連携できます。通話しながらMicrosoft Teams上で Word、Excel、PowerPointなどの共同編集が行えます。

また、30以上の言語翻訳機能があり、日本語が通じない相手でも通訳を挟まずにコミュニケーションが取れます。

Google Meet

画像引用：Google Meet

Google MeetはGoogle社が提供するWeb会議システムです。

Googleアカウントを持っていると無料でWeb会議の開催ができます。参加者100人まで、最長60分までなら追加料金がかかりません。有料プランを契約すると、Google Meetで会議録画、管理設定などの追加機能が使えます。

また有料プランには、Gmailのビジネス用メールやGoogleDriveのクラウドストレージなどGoogle社が提供するサービスが利用できます。

ビジネスチャットソフト・ツール

ビジネスチャットソフト・ツールは、リアルタイムでコミュニケーションができるシステムです。1対1はもちろん、複数のユーザーが同時に会話できます。グループ、チーム、プロジェクトごとにチャットを立ち上げて会話することも可能です。

Slack

画像引用：Slack

Slackはスラックテクノロジーズ社が提供するビジネスチャットソフトです。

チャンネルと呼ばれるグループをトピック別に作成してコミュニケーションが取れます。顧客別やプロジェクト別などに分けてメッセージを管理可能です。

また、Slackは他社サービスとの連携もしやすくなっています。例えば、Zoom、GoogleDrive、Gmailなど様々なアプリケーションに対応しており、Slack上で使えます。

ChatWork

画像引用：ChatWork

ChatWorkはChatwork株式会社が提供するビジネスチャットソフトです。

ChatWorkにはチャット、ファイル管理、音声通話に加えて、タスク管理機能が搭載されています。タスク管理は自分のタスクを把握したり、相手に依頼したりする際に使われます。チャット上でタスクを管理できるようになり、業務の効率化につながるでしょう。

また、使える機能を制限する設定も可能です。IP制限、外部SNS制限、ファイル送信・受信禁止機能などが利用でき、情報漏洩の対策が行えます。

LINE WORKS

画像引用：LINE WORKS

LINE WORKSは、ワークスモバイルジャパン株式会社が提供するビジネスチャットです。

ビジネス版のLINEで、トーク機能はLINEと同じような操作感で使えます。仕事用のスタンプが用意されているため、文章だけでは伝わらない発信者の気持ちを表現しやすくなります。

また、他社のビジネスチャットでも利用できるチャット機能はもちろん、社内全体に周知できる掲示板やカレンダーの共有などが利用可能です。

勤怠管理ソフト・ツール

勤怠管理ソフト・ツールとは、従業員の出勤・退勤時間、休暇の取得などを管理するソフトウェアです。勤務時間の入力・集計、休暇申請、残業管理などの機能を集約できます。

ジョブカン勤怠管理

画像引用：ジョブカン勤怠管理

ジョブカン勤怠管理は、株式会社DONUTSが提供するクラウド型の勤怠管理システムです。

ジョブカン勤怠管理を利用すると、変形労働、フレックス、裁量労働などの勤務形態に対応した設定ができます。さらに、従業員の所属や雇用形態ごとの細かい運用も可能です。

また「出勤管理」「シフト管理」「休暇・申請管理」「工数管理」の4つの機能が利用できます。工数管理以外は単独で利用できるため、自社に必要な機能のみを選択すれば毎月のコストを抑えられます。

勤革時

画像引用：勤革時

勤革時は日本電気株式会社が提供するクラウド型の勤怠管理システムです。

勤革時は豊富な打刻手段に対応していることが特徴です。モバイル、ICカード、顔認証、ログイン記録など企業にあわせて選択できます。

また、メール通知機能も搭載されており、打刻漏れや残業過多などが発生した場合、管理者や従業員に対してメールで知らせてくれます。管理者が手作業で従業員に通知する手間が省けるでしょう。

グループウェアソフト・ツール

グループウェアソフト・ツールは、組織内の業務を効率化するソフトウェアです。電子メール、スケジュール管理、タスク管理、ファイル管理などの様々な機能が提供されています。

サイボウズOffice

画像引用：サイボウズOffice

サイボウズOfficeは、サイボウズ株式会社が提供するグループウェアです。

スタンダードコースはスケジュールや掲示板、メッセージ、ワークフローなどの標準機能を利用できます。プレミアムコースを契約すると、標準機能に加えて100種類以上のテンプレートを使ってカスタムアプリを作成可能です。自社でオリジナルのアプリを作成して運用するといった使い方ができます。

Google Workspace

画像引用：Google Workspace

Google Workspaceは、Google社が提供するグループウェアです。

Google Workspaceを契約するとGoogle社のサービスを利用可能です。例えば、Gmail、Google Meet、Google Drive、Google Chat、Googleカレンダーなどに対応しています。

チャットやWeb会議などを他社サービスで利用している場合、Google Workspaceに集約すれば、毎月のコストを抑えやすくなります。

Microsoft365

画像引用：Microsoft365

Microsoft365は、Microsoft社が提供するグループウェアです。

Microsoft365を契約するとMicrosoft社から提供されているあらゆるアプリケーションを利用可能です。一般法人向けでは、Word、Excel、PowerPoint、Teams、Outlook、OneDriveなどに対応しています。

大企業向けでは一般法人向けに加えて、ビジネスアプリを開発する「Power Apps」やアンケート・投票ができる「Forms」などの機能を追加で利用できます。

Microsoft社のサービスを多く利用している場合は、Microsoft365を契約するとコストを抑えることが可能です。

セキュリティソフト・ツール

セキュリティソフトは、コンピュータやネットワークなどの情報システムを脅威から保護するソフトウェアです。パソコンやスマートフォンなどをサイバー攻撃、不正アクセスなどの被害から守れて、安全に業務を行えるようになります。

ノートン360

画像引用：ノートン360

ノートン360はシマンテック社が提供するセキュリティソフトです。

Windows、Mac、タブレット、スマートフォンにおけるウイルス対策、マルウェア（悪意あるソフトウェアの総称）、不正侵入からデバイスの保護が可能です。さらに、デラックスプランとプレミアムプランでは、ダークウェブモニタリング機能が搭載されています。

ダークウェブ上に個人情報が流出していないか調査し、万が一検知された場合は通知されます。企業の大切な情報を守れるため、セキュリティレベルを高められるでしょう。

ESET PROTECT Advanced クラウド

画像引用：ESET PROTECT Advanced クラウド

ESET PROTECT Advanced クラウドは、キヤノンマーケティングジャパン株式会社が提供するセキュリティソフトです。

ウイルス、ネットワーク制御、迷惑メール対策、フルディスク暗号化など、幅広いエンドポイントのセキュリティ対策に対応しています。各機能を搭載するセキュリティソフトを別々に購入する必要がなく、1つのソフトウェアに集約が可能です。

クラウド型のセキュリティ管理ツールがあり、社内・社外から1つのコンソールで管理できます。テレワークで従業員の場所が異なっても、効率的に運用できます。

ZEROスーパーセキュリティ

画像引用：ZEROスーパーセキュリティ

ZEROスーパーセキュリティは、ソースネクスト株式会社が提供するセキュリティソフトです。

パッケージ製品になっており、初回の購入費用のみで利用できるのが特徴です。何年利用しても期限切れにならないため、長く使うほどクラウド型セキュリティソフトよりも、ランニングコストを抑えられます。

ZEROスーパーセキュリティはウイルス対策だけでなく、Webからの保護にも優れています。検索エンジンの検索結果やSNSのリンク先を調査してくれるため、安全なのかを瞬時に判断できます。怪しいサイトやSNSへのアクセスをブロックでき、情報漏洩のリスクを抑えられるでしょう。

ファイル共有ソフト・ツール

ファイル共有ソフトは、複数人が同時にファイルにアクセスしたり、編集をしたりするためのソフトウェアです。メールやUSBなどを使用せず、スムーズで安全にファイル共有ができるようになります。

Dropbox

画像引用：Dropbox

DropboxはDropbox社が提供するオンラインストレージで、クラウド上でファイル保存や共有ができるサービスです。

無料プランは最大2GBまで利用でき、有料プランは1アカウントあたり2TB以上のストレージ容量が使えます。

Dropboxはファイル保存だけでなく、豊富な機能を利用できます。例えば、ドキュメントに法的拘束力がある署名を追加するSign、大容量ファイルを送信できるTransferなどの機能を業務に利用することが可能です。

Box

画像引用：Box

BoxはBox社が提供するオンラインストレージです。ファイルの保存、共有、アクセスなどの機能を利用できます。

Boxの特徴は、全てのビジネスプランのストレージ容量が無制限な点です。大容量のファイルを保存・共有する際に適しています。

また、Microsoft OfficeやGoogle Workspace、Slackなど1,500以上のアプリケーションと統合ができます。企業ですでに利用しているサービスと連携すれば、業務の効率化が可能です。

Google Drive

画像引用：Google Drive

Google Driveは、Google社が提供するオンラインストレージです。Google Workspaceに含まれるサービスの1つです。

個人向けは1ユーザーあたり15GBまで、ビジネス向けは2TBまでストレージを使えます。ビジネス向けは、グループ共有やチームで使える共有ドライブなどを設定できます。

また、全てのプランにGoogle社が提供するサービスが含まれており、ドキュメント、スプレッドシート、Gmail、Meetなどの機能を必要に応じて利用できます。

社内情報共有ソフト・ツール

社内情報共有ソフトは、企業内の情報共有を円滑に行うためのソフトウェアです。ファイル共有、スケジュール管理、タスク管理、社員間コミュニケーションなどを効率的に行えます。

Confluence

画像引用：Confluence

Confluenceは、Atlassian社が提供する社内情報共有ソフトです。

豊富なテンプレートで作業を一元化できるのが特徴です。例えばプロジェクト計画テンプレートを利用すると、承認者・投稿者・目的・結果など必要な情報を入力するだけでドキュメントを作成できます。計画書の作成時間を短縮でき、関係者間でスムーズな共有・管理ができるようになります。

また、カスタマイズ性にも優れており、数百種類のアプリケーションの連携が可能です。自社で利用しているアプリケーションと連携すれば、利便性を高めやすくなります。

Scrapbox

画像引用：Scrapbox

Scrapboxは、株式会社Helpfeelが提供する社内情報共有ソフトです。

企画書、マニュアル、アイデアなど様々な情報を作成・管理できます。単語をカッコで囲むだけでリンク化されるため、作成したページ同士が自動でつながるようになります。システム内のページが検索しやすくなり、必要な情報をスムーズに取得可能です。

また、複数ユーザーによる同時編集も行えます。全ての変更がリアルタイムで行われるため、相手に連絡せず素早く情報共有ができます。

電子契約ソフト・ツール

電子契約ソフト・ツールは、契約書を電子的に作成して、取引先との間で署名・保管などができるソフトウェアです。場所を問わず契約手続きを進められたり、契約書を容易に管理できたりします。

クラウドサイン

画像引用：クラウドサイン

クラウドサインは、弁護士ドットコム株式会社が提供する電子契約サービスです。契約締結から契約書の管理まで一元的に行えます。契約交渉済みの契約書をアップロードし、相手に送信して承認を受けるだけで契約が締結されます。

また、外部サービスとの連携も可能です。Microsoft Teams、Slack、kintoneなど、すでに企業で使っているサービスと連携すると、さらに利便性を高められます。

DocuSign

画像引用：DocuSign

DocuSignは、DocuSign社が提供する電子契約サービスです。

契約に関する業務フローを効率化できるのが特徴です。ドラッグ&ドロップでワークフローを組むことができ、組織内の契約フローを統一できます。

また、海外製のサービスであり多言語に対応しています。14言語で送信でき、44言語で署名が可能です。海外と取引がある企業であれば、翻訳することなくスムーズに契約手続きを進められます。

クラウドPBXソフト・ツール

クラウドPBXソフトは、インターネットを通じて通話や音声通信を行うためのクラウドベースの電話交換システムです。オフィスに出社せず遠隔地から通話ができたり、固定回線よりも通話料金を削減したりできます。

MiiTel

画像引用：MiiTel

MiiTelは、株式会社RevCommが提供するクラウドPBXソフト・ツールです。

IP電話機能があり、パソコンとヘッドセット、インターネット環境を用意すると、固定電話を使わずに通話ができます。場所を問わず電話対応ができるため、テレワークに適しています。

また、自動録音、文字起こし、通話のスコアリングなどの機能を利用できます。電話の振り返りがしやすくなるため、電話品質の向上を実現可能です。

telmee

画像引用：telmee

telmeeは、株式会社ソフトフロントジャパンが提供するクラウドPBXソフト・ツールです。

豊富な機能に対応しており、電話の発着信、SMS、Email、FAX、クラウドPBX、IVR（音声自動応答）などを利用できます。telmeeをインストールすれば、コールセンター全般の業務の効率化につながります。

また、ユーザーの要望にあわせてPBX機能をカスタマイズしてくれることが特徴です。

営業支援ソフト・ツール

営業支援ソフトは、顧客管理、マーケティング支援など営業活動を効率化するためのソフトウェアです。営業活動や顧客情報を一元管理し可視化することで、営業担当者の目標達成に向けたアプローチができるようになります。

Sales Cloud

画像引用：Sales Cloud

Sales Cloudは、セールスフォース・ドットコム社が提供する営業支援ソフトです。

Sales Cloudは商談状況の可視化ができます。担当者別の営業状況が把握できれば、早期に問題点を発見したり、効果的な施策を検討したりすることが可能です。

また、チーム全体の売上予測をリアルタイムで確認可能です。目標の達成度を一目で把握できるようになり、達成に必要な施策を把握できます。

eセールスマネージャー

画像引用：eセールスマネージャー

eセールスマネージャーは、ソフトブレーン株式会社が提供する営業支援ツールです。

eセールスマネージャーは導入から定着まで幅広くサポートをしているのが特徴です。充実したサポートがあることから、継続率が95％あります。初めて営業支援ソフトを導入する方でも安心して使えるでしょう。

また、売上予測や見込み案件などの営業活動のデータを可視化できます。営業現場とマネジメント層の情報共有がスムーズになり、案件管理の効率化につながります。

人事・労務管理ソフト・ツール

人事・労務管理ソフトは、勤怠管理や給与計算などを効率化できるソフト・ツールです。従業員ごとの労働管理、社会保険への加入、社員情報の管理などを一元的に行えるようになります。

SmartHR

画像引用：SmartHR

SmartHRは、株式会社SmartHRが提供する人事労務ソフトです。

人事・労務に関する手続きを効率化できるのが特徴です。紙・ハンコ・手書きが不要であり、入社手続きや雇用契約などをオンライン上で完結できます。従業員と管理者の両方の手間を最小限に抑えられます。さらに、役所への電子申請も1クリックで行うことが可能です。

また、40以上の外部サービスにも対応しています。勤怠管理サービス、クラウド給与計算ソフトと連携すれば、既存データをSmartHRに移行したり、外部サービスに受け渡したりできます。

カオナビ

画像引用：カオナビ

カオナビは、株式会社カオナビが提供する人事労務ソフトです。

カオナビはタレントマネジメント機能に優れています。組織内にある人材情報をオープンにし、現場と経営者など組織全体に共有が可能です。従業員の潜在能力を発見するきっかけになり、企業の成長をサポートしています。

また、利用できる機能には「採用ミスマッチ・ハイパフォーマー分析」「モチベーション分析・離職分析」などもあります。従業員が働く現状を把握でき、長期的に働いてくれる環境づくりを行えるでしょう。

勤次郎

画像引用：勤次郎

勤次郎は、勤次郎株式会社が提供する勤怠・労務管理ソフトです。

利用するユーザーごとにトップページをカスタマイズできるのが特徴です。残業推移、在籍状況などのガジェットを追加すれば、自分だけのオリジナルのトップページが作成でき、スムーズな勤怠管理が行えます。

また、解約率が低く0.2%となっているのも魅力です。勤次郎を導入した99.8％の企業が継続して利用しています。

リモートアクセスソフト・ツール

リモートアクセスソフト・ツールは、社内ネットワークに安全にアクセスするためのソフトウェアです。自宅や取引先など社外にいても、社内ファイルの閲覧、編集、転送などの操作を行えるようになります。

TeamViewer

画像引用：TeamViewer

TeamViewerは、TeamViewer社が提供するリモート接続ソフトです。

Windows、Mac、Android、iOSに対応しており、リモートアクセスやリモートコントロール（遠隔操作）を利用できます。社外にいてもパソコンやスマートフォンを利用して、安全に業務を行えるでしょう。

また、セキュリティ対策機能にも優れています。例えば、会社のパソコンから接続元パソコンへのコピー&ペースト、ファイル転送、プリンター利用などの禁止設定が可能です。社外で業務を行っても情報漏洩するリスクを抑えられます。

CACHATTO

画像引用：CACHATTO

CACHATTOは、e-Janネットワークス株式会社が提供するリモートアクセスソフトです。

CACHATTOは国産のソフトで、充実したサポート体制があります。Web・電話・メールでの運用サポート、利用状況ヒアリング、活用アドバイスなどを受けることが可能です。さらに専用の自動監視ツールを使って、24時間365日システムの監視を行っています。障害が発生したら復旧作業を行い、メールで知らせてくれます。

また、1ユーザーライセンスで複数端末を利用可能です。外出先はスマートフォン、自宅ではパソコンなど従業員の状況に応じて利用しやすくなっています。

テレワークに必要なソフト・ツール【まとめ】

企業がテレワークを行うと「コミュニケーション不足」「業務状況がわかりづらい」などの問題が発生する可能性があります。テレワークに適したソフト・ツールを導入すれば、従業員の働く場所が異なっても効率的に業務を行えます。

また、テレワークはPCの他にタブレットでも実現できます。パソコン操作が苦手な従業員もいらっしゃる法人向けに、タブレットのレンタルサービスを提供している会社もありますので、導入前に試してみるのもおすすめです。

国内外からは数多くのテレワークに使えるソフト・ツールが販売されているため、本記事を参考に導入を進めてみてください。